今月のインタビュー

医療・福祉のあらゆる分野の第一人者の方々に、ご専門分野に関する現状・課題・今後の展望などをおうかがいする「今月のインタビュー」。
多くの看護師、医療従事者の方々にとって"目指すべき医療とはなんなのか"を考えるきっかけにしていただけるよう、毎月テーマを厳選してお届けします。

第150回 2015/10

看護の専門性のさらなる発揮に向け、「特定行為に係る看護師の研修制度」を活用しよう(後編)

2015年10月、「特定行為に係る看護師の研修制度」の施行にともない、指定研修機関では、手順書で特定行為を実施することのできる看護師の育成がはじまりました。研修を修了した看護師は、患者さんに対しどのような関わりができるようになるのでしょうか。日本看護協会の洪 愛子氏に、お話をお伺いしました。

日本看護協会 常任理事
洪 愛子 氏

日本看護協会

さらに患者の状態の判断ができることで、看護師の可能性が広がっていく

「特定行為に係る看護師の研修制度」は、看護を大きく変えるものではありません。しかし、医学的な知識等を体系的に学ぶことで目の前の患者さんに対してはがゆい思いを感じていた看護師たちに大きな変化を与えることでしょう。
 
今後ますます高齢化が進むにつれ、患者の状態を的確に判断できる看護師へのニーズはさらに高まると予測されます。医師を中心としていた医療の提供体制の中、看護師が特定行為研修により医学的な知識を強化することで、今まで以上にチーム内でリーダーシップを発揮して、スムーズにチーム医療を進めていくことができるでしょう。
 
特に、在宅の領域において本制度を活用した看護師のさらなる専門性の発揮を期待しています。緊急時にご自宅にいる方のもとへ医師が駆けつけるのは難しいですが、研修を修了した訪問看護師がその場で判断し、行動することでスムーズに適切なケアを行うことができます。訪問看護に興味があっても、患者さんの自宅にひとり伺い医療を提供することにハードルを感じている看護師たちに、この研修を通して自信をつけてもらいたいと考えています。そして訪問看護に踏み出していただき、地域の患者さんに関わるよろこびややりがいにも気づいてもらいたい。それが私どもの隠れた、しかしながら一番の期待です。
 
「特定行為に係る看護師の研修制度」を効果的に活用し、患者さんのために看護師として何ができるのかを探っていただきたいです。まだまだ医療の現場でも周知が進んでいない制度のため、本会でも制度の周知と活用推進に努めていきたいと考えています。

「特定行為に係る看護師の研修制度」についてのよくある質問

現場の看護師や患者さんが疑問に感じる「特定行為に係る看護師の研修制度」についてのよくある質問をうかがいました。

――特定行為は、判断や技術の難易度が高いと分類された行為のため、看護師が実施することに対して、責任が重すぎるのではないかという指摘が医療従事者からも一般の皆さまからも受けます。
特定行為であっても「あらかじめ医師の指示を記した手順書」を用いますから、指示を出した医師、実施する看護師の両方に責任が発生します。
特定行為以外の診療の補助行為でも同様に、両者に責任が発生します。例えば薬剤の投与において、医師が誤った指示をし、看護師も気付かずそのまま投与してしまった場合、医師と看護師両方に責任が問われることがあります。
 
医療専門職としてその責任を背負うのは当然であり、普段から意識しておく必要があります。特定行為研修制度の創設によって、看護師だけに責任が問われるものではありません。
 
――患者さんの中にも「これまで主に医師が行っていた処置を、看護師が行うようになる」と聞くと不安を覚える方が多いようですが、どのように対応していけばよいでしょうか。
新しい制度のため、制度への理解は、医療従事者にさえあまり進んでいない状況にあります。一般の患者さんであればなおさらです。
患者さんの不安を解消するためには、実際に処置を行う際、研修を修了した看護師が医師の指示で手順書を用いて行うことを丁寧に説明して、同意をいただくことが必要です。忘れてはいけないのは、患者さんは看護師による処置ではなく、医師の処置を選ぶ自由もあるということ。患者さんが自身にとって一番よい手段を選べるよう、複数の選択肢があるときちんと提示することが大切です。

洪 愛子氏
日本看護協会 常任理事
 
【略歴】
2000年 社団法人日本看護協会 入職
2004年 東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科博士課程 修了
2009年 社団法人日本看護協会 常任理事 就任
 
【主な著書】
『ポケット版感染対策チェックテスト100―感染対策キホンのき』(2014年、日本看護協会出版会、共著)
『院内感染予防必携ハンドブック (Primary Nurse Series)』(2013年、中央法規出版)
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