NEWS 2018

医療 2018.07.03

HPVワクチン勧奨の早期再開を求める声明を発表(日本産科婦人科学会)

子宮頸がんの原因となるウィルス感染を防ぐHPVワクチンについて、
2018年6月末、日本産科婦人科学会(日産婦)は、
国によるワクチン接種の積極的勧奨を早期再開するよう求める声明を出しました。
 
同ワクチンは、2013年4月に定期接種の対象に。
しかし、接種後の体の痛みや運動障害などの訴えが相次いだことにより、
厚生労働省は同年6月14日、国民の不安を解消できる情報提供ができるまで、
積極的勧奨を中止することを決定しました。
 
一方、日産婦は、これまでの研究により「有効性と安全性はほぼ立証された」とし、
過去にも4回、早期再開を訴える声明を発表。
今回の声明は5回目となり、同学会の藤井知行理事長は、
「世界で広く使われるワクチンが活用されないのはおかしい」
と話しています。
 
そのほか、日本小児科学会、日本感染症学会など計17の医師の団体共同からも、
同様の見解が出されており、HPVワクチン接種をめぐる
今後の動向に関心が高まっています。
 
 

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