全体の結果を見ると、2025年問題に対して「不安や危機感を感じる」と回答した方が約6割を占めました。職種別で見てみると、医療・看護職では「不安や危機感を感じる」と回答した方は83％、福祉・介護職では66％という結果に。2025年問題に対して半数以上の人が危機感を抱いていることがわかりました。

数字だけみると、多くの方が不安や危機感を抱いている印象です。2025年まで残りわずかですが、看護職・介護職の方は普段のお仕事のどのようなところから2025年問題を実感しているのでしょうか。

「2025年問題」に対して「不安や危機感を感じる」と回答した方に、普段のお仕事の中で「2025年問題」を実感する時を聞いてみました。最も多くの回答が集まったのが「認知症患者が増えている」と「担当患者数・利用者数が多い／常に満床状態」で、それぞれ55.3％を占めました。職種別で確認すると、医療・看護職は上位2つの項目が全体の結果と同じだったものの、福祉・介護職で最も多くの回答が集まったのは「作業負担が大きい／作業範囲が広い」で50.0％でした。

高齢患者の増加に伴って認知症患者も増えますし、全体の結果の上位2つには納得です。看護・介護が必要な方が増えているにも関わらず、現場は人手不足。となると、「作業負担が大きい／広い」や「患者・利用者の対応に間に合わない」に回答が集まるのも必然ですよね。

現在の職場における「2025年問題」の対策について聞いたところ、半数以上の方が「不十分」と回答しました。一方で約3割の方が「十分である」を選択しており、来る2025年に向けてしっかりと準備を進めてきた施設もあることがうかがえます。

「不十分」と回答した方に、職場ですぐにでも取り組むべきことをお聞きしたところ最も多くの回答が集まったのは「勤務体制の見直し」でした。また職種別で大きな違いが出たのは「多様な働き方の許可（副業・兼業など）」の割合です。医療・看護職が17％だったのに対し、福祉・介護職の方々は70％で副業や兼業への関心度が高いことがわかりました。

「対策したいと思うが、何をしていいかわからない」という方が最も多く、4割以上を占めました。「2025年問題」という社会課題に対して、自分一人が行動に移しても……と思う方もいるかもしれません。しかし、読者の中にはできるところから行動し始めている方もいらっしゃるようです！